ハワイを訪れる日本旅行者は多く、州からすれば大のお得意様です。政府観光局のPRも盛んで、それに伴い採用される日本人も多いのですが・・・

 

人材募集の告知手段が、その都度違うらしく、求人情報をみつけるのが困難です。観光局の公式サイトにも求人ページがありません。

 

そこで、どうすれば求人情報を入手することが出来るのか調べてみました。

 

業界紙をチェック

航空新聞社 jwings.comというサイトがあります。航空宇宙業界、旅行業界の専門紙なのですが、このサイトのなかに求人情報欄があります。ここでハワイ州観光局が採用をかけることが多いらしいので、まずはこのサイトを要チェックです。

http://wingnews.net/

 

ハワイ州政府観光局

 

過去には、こんな案件がありました。合わせて13名という政府観光局としては、大規模な人材募集案件です。こういったチャンスを逃さないようにしましょう。

 

ハワイ州政府観光局の過去求人案件

 

政府観光局の公式サイトをチェック

やはり公式サイトは常にチェックしておくべきです。求人情報は『最新情報』ページに掲載されることになります。最新情報ページはサイト内の目立たないところにあるので、見過ごしがちです。

 

URLを貼り付けておきます。

http://info.gohawaii.jp/news

 

Facebook上で募集されるケースもあるので、こちらも要チェックです。
https://www.facebook.com/discover.aloha

 

ハワイ州政府観光局とのコネを作る

これは政府観光局全般に言えることなのですが、ハワイのことに詳しい人、旅行業界で働いていた人を優先して採用する傾向があります。

 

何も知らない人よりも、少しでも即戦力になりそうな人を採用したいというのは当然のことですが、そのため、観光局とつながりがある旅行代理店や民間企業を退職した人に声がかかるといったことが少なくないようです。

 

ですから、どうしても職を得るチャンスがないという場合には、ハワイと関わりの強い企業で一度働くというのも有効な選択肢です。なかには、下記のようにハワイ州の政府観光局と直接働けるような仕事もあります。

 

ハワイ関連の仕事

 

これはマイナビ転職で公開されていた求人情報です。転職サイトで希望職種を登録しておけば、膨大な求人情報のなかから転職会社が精査して紹介してくれます。自分で探す手間が省けるのでオススメです。

 

一度登録しておくと、自分が希望する条件に合った求人が新規で発生するたびにメールで通知してくれるので、せっかく募集が出たのに気付かずにスルーしてしまったといったミスを防ぐことも出来ます。

 

転職サイトの登録は無料なので、利用しない手はありません。自分で積極的に仕事を探しつつ、並行してこういったサイトを利用するのはかなりオススメです。

 

民間の転職会社は数多く存在しますが、そのなかでも、ビズリーチJACリクルートメントリクルートエージェントクライス&カンパニーDODAあたりは、日系グローバル企業、外資系企業の求人に強いので、ハワイ絡みの仕事を紹介してもらえる可能性が十分にあります。

 

どうしても、ハワイに関連する仕事が見つからないということであれば、政府観光局とのつながりを見据えて、旅行業界、観光業界の求人を紹介してもらうのもアリです。

 

また、ハワイのことをPRするのが、政府観光局の最も重要な役割なので、マーケティングや広報に精通している人は、重宝されます。そのため、こういった職種の求人についても問い合わせてみるのも、オススメです。

 

国境をまたぐ形で、自社製品を海外市場に売り込むといったような仕事に従事すれば、そのスキル・経験は、そのまま政府観光局でも活かせます。

 

このように、捉え方次第で、仕事の幅が幾らでも広がるので、色々と考えてみてください。なお、自分一人で考えをまとめるのは難しいという人は、転職会社に意見を求めるといいです。彼らはプロなので、客観的な視点で的確にアドバイスしてくれます。

 

考えがまとまれば、そこに見合った求人を探してもらうことも出来ます。転職先を決める際には、転職会社は何かと便利な存在なので、うまく活用してください。

 

※補足

このところ、JACは海外向けのビジネス経験・海外勤務経験がない人材に対しては、有望な求人を紹介出来ないようになっています。(海外ビジネス経験者を募集する求人の取り扱いにシフトしているためです。)

 

そのため、海外経験がないという人の場合、後にも触れているリクルートエージェント、もしくはマイナビエージェントといった転職会社のほうがオススメです。

 

 

特に、マイナビは若手層の転職支援に力を入れているので、35歳ぐらいまでの人であれば、職歴などを問わず、採用するという企業からの求人を多数保有しています。

 

海外駐在案件に関しても、本人の意欲が高ければ、それで良しとする企業が少なくないので、未経験という人にもチャンスがあります。(そのかわり、本気度については、厳しく見極められるので、注意してください。)