教育関連で、英語力を活かして働く仕事となると、大きく二つの系統に分かれます。一つは語学教育。英語教材の開発や英会話スクールの運営、講師といった職種です。

 

教育関連の英語求人

 

もう一つは社内教育担当者。職種としては人事にあたるポジションの仕事です。外資企業や、海外に拠点を持つ日系グローバル企業だと、社員教育を英語で実施するケースが増えるため、語学に堪能な人材が必須となります。

 

この二つは、業務内容としては全く違うので、求められるスキルや語学力のレベルに関しても大きく違ってきます。そのため、詳細は一案件ずつ確認するようにしてください。

 

下記に教育関連の求人で、語学スキルが要求される転職案件に強い転職エージェントをリストアップしています。問い合わせれば、現況について教えてもらえるので、直接コンタクトしてみてください。

 

JACリクルートメント

外資系企業、日系グローバル企業専門の転職エージェント。外資企業からの社内教育担当者の求人で、ビジネスレベルの英語力を持つ人材を募集する転職案件を扱っています。

 

知的財産の管理に関する教育、コンプライアンスに関する教育といった法務・労務関係の案件が増えています。

 

リクルートエージェント

8万件以上の求人案件を保有する国内最大手転職エージェント。あらゆる業種・職種の転職案件を扱っています。英語力が活かせる仕事の取り扱いに積極的なエージェントでもあります。

 

教育関連の求人だと、英会話スクール・幼児英語教室の運営スタッフ・運営責任者、英語教育プログラムや英語教材の企画開発担当者を募集する案件が出ています。

 

また、もう一つの傾向として、社内教育・研修制度を企画運営する人事、コンプライアンス教育を行う法務といった職種で、英語が出来る人材を募集する案件が出ています。海外支社スタッフの教育を行う、外資企業で外国人社員に対する教育を行うといったことが業務に含まれるため、語学力が必須となっています。

 

※補足
リクルートエージェントは、元々、英語が得意な人の転職支援に力を入れていましたが、最近では、入社後、勉強して身につけることを条件に、今現在の英語力については不問とする採用方針を採る企業からの求人についても、取り扱うようになっています。

 

そのなかには、海外出張や海外勤務の機会が想定される求人も含まれるので、興味がある人は、リクルートに相談してみてください。

 

なお、20代・30代の人には、マイナビエージェントという転職会社もオススメです。リクルートとは、また違った系統の求人を確保しているので、両者をダブルで利用すると、多角的に情報を集められるので、よりチャンスが広がります。

 

特に、第二新卒者の場合、好条件の求人を紹介してもらえる可能性が大です。一方、30代後半以降の経験豊富な人の場合、マイナビはそれほど良い求人を扱っているわけではないので、それほど期待は出来ないです。(他社のほうがオススメです。)

 

ビズリーチ

ビズリーチは最後まで職務経歴書を記入しないと、求人案件を紹介してもらえません。登録作業は数分で済むので、最後までキチンと入力しておきましょう。僅か数分で有力な転職先がみつかるどうかが大きく違ってきます。特に現在の年収が750万円を超える人の場合、より好条件の求人を同時に複数紹介してもらえる可能性が大です。

 

高収入のハイクラス求人の取り扱いに特化している転職エージェント。管理職、専門職の求人案件を多数保有しています。

 

様々な業種の企業からの人事教育担当者・マネージャーを募集する転職案件を扱っていますが、そのなかには、英語力が求められる求人も、多数含まれています。海外子会社や工場の人事教育責任者といったポジションの案件も発生しています。

 

PARTENR

独立行政法人国際協力機構が運営する国際協力に関する情報ポータルサイト。国際協力分野に関連する国際機関、政府機関、民間団体の求人案件をまとめて掲載するページがあり、海外での日本語教育や技術教育(農業、工業等)に従事する人材を募集する案件が公開されています。

 

少し変わった仕事ではありますが、英語を使った教育という点では、求人数が多い分野なので、このページでも取り上げさせて頂きます。

 

ハローワーク

教育関連の求人はハローワークでも多数、扱われています。英語教室の講師、英語教材の開発担当者などを募集する転職案件が数としては多くなっています。全体的に、幼児、小中学生といった子供の語学教育に関連する求人が増えています。

 

アージスジャパン

外資系企業、日系グローバル企業専門の転職エージェント。消費財業界の求人を得意としており、サービス企業からの社内教育担当者を募集する案件を扱っています。外資企業の場合、外国人社員も対象となるため、英語で社員教育にあたれるだけの語学力を持つ人材が求められています。