インテリア関係の求人で、英語スキルが求められる仕事となると、転職先候補は大きくわけて3つあります。一つは外資インテリアブランド、もう一つは日系のインテリア輸入販売業者、最後はインテリア製造メーカー、部品メーカーです。

 

インテリア業界の英語求人

 

メーカーのなかには、自動車の内装、電装品の製造業者、インテリア照明の製造業者も含まれます。

 

いずれにも求人数は豊富です。募集職種は企業によって大きく違うので、直接確認するようにしてください。

 

下記にインテリア関係の求人で、英語スキルが必須とされる案件に強い転職エージェントをリストアップしていますので、参考にして頂ければと思います。

 

語学力に関しては、上級レベルのスキルが要求される求人案件が多くなっています。

 

リクルートエージェント

保有求人数が日本で最も多い国内最大手の転職エージェント。あらゆる業種・職種の求人を広く扱っており、インテリア関係の仕事に関しても転職案件を豊富に所有しています。

 

英語スキルが必要とされる案件だと、インテリア家具、雑貨の輸入販売業者(卸売り業者)からのバイヤー、マーチャンダイザーの求人案件、インテリアメーカーからのデザイナー、営業、品質管理、自動車部品メーカーからの内装品設計、生産管理、品質保証、セールスエンジニアといった職種が中心となります。

 

いずれも上級クラス(TOEIC730〜860)の英語力が求められています。

 

※補足
リクルートエージェントは、元々、英語が得意な人の転職支援に力を入れていましたが、最近では、入社後、勉強して身につけることを条件に、今現在の英語力については不問とする採用方針を採る企業からの求人についても、取り扱うようになっています。

 

そのなかには、海外出張や海外勤務の機会が想定される求人も含まれるので、興味がある人は、リクルートに相談してみてください。

 

なお、20代・30代の人には、マイナビエージェントという転職会社もオススメです。リクルートとは、また違った系統の求人を確保しているので、両者をダブルで利用すると、多角的に情報を集められるので、よりチャンスが広がります。

 

特に、第二新卒者の場合、好条件の求人を紹介してもらえる可能性が大です。一方、30代後半以降の経験豊富な人の場合、マイナビはそれほど良い求人を扱っているわけではないので、それほど期待は出来ないです。(他社のほうがオススメです。)

 

アージスジャパン

外資系企業、日系グローバル企業専門の転職エージェント。外資インテリアメーカー、インテリア部品サプライヤーからの求人案件を扱っています。

 

経理、総務、人事といったバックオフィス系の職種の求人が多いのですが、外資なので社内で日常的に英語を使うことになるので、意思疎通が出来るレベルで英語が使える人材が求められています。

 

エイジェンツ

ファッション業界の求人専門転職エージェント。外資インテリアブランドからの接客・販売員を募集する転職案件を多数扱っています。

 

外国人顧客対応を前提としているため、英語もしくは中国語(北京語)が出来る人材を募集しています。

 

マイケルペイジ

外資系企業専門の転職エージェント。LEDインテリア照明を含む電気電子部品、電装部品の設計開発、製造販売を行っているメーカーからの求人を扱っています。

 

募集職種は様々ですが、英語力が求められる求人だと、主に海外市場向けの営業・マーケティングといった職種が中心となります。

 

クイック

製造業界の求人に強い人材紹介会社。外資自動車部品サプライヤーからの自動車内装インテリアの設計・開発・製造に携わる人材を募集する案件を扱っています。

 

デザイナー、設計、生産管理、品質管理といった職種が中心となります。設計開発部のマネージャー、品質保証チームのリーダーといったマネジメントレベルの転職案件も出ています。

 

海外本社、支社とのやりとりが日常的に発生するため、ビジネスレベルの英語力(TOEIC730〜8600)を身につけていることが必須となります。

 

DODA

英語力が要求される仕事の取り扱いに力を入れている転職エージェント。インテリアメーカーやデザイン事務所からの求人で、英語が出来る人材を募集する転職案件を扱っています。

 

PR、広報、マーケティングといった職種の求人が中心です。海外のレセプションや展示会に参加して商品の紹介を行う、現地で新規顧客開拓を行うといった業務が含まれるため、定期的に海外出張が発生するという案件が多くなっています。

 

渋谷人材

海外の家具・インテリアブランドの求人案件を多数扱っています。ストアマネージャー、ストアスタッフ、法人営業といった職種が中心となります。

 

ポジションにかかわらず、海外本社とのやりとりが発生するため、ビジネス英語が出来ることが求められています。