日本テレビ放送網(日テレ)の中途採用事情

 

1953年に国内初の民間放送テレビ局として開局した、日本テレビ放送網、略して『日テレ』。日本初という経緯もあり、昔から、日テレは、日本のテレビ業界において、新しい試みに挑戦して、それを定着させてきたことで有名です。

 

一例を挙げると、24時間続けて生放送を行う『24時間テレビ』、チョモランマ山頂からの世界初生中継、直近で言えば、放送中のドラマ全話無料配信なども、日本の民間放送では、日本テレビが初めて行ったことです。

 

今現在においては、テレビ事業に加えて、メディア事業、放送番組・映像コンテンツの制作・販売、動画配信事業、映画事業、新規メディア事業、イベント事業、ライツビジネスなど、様々な事業を展開しており、テレビ環境の変化に対応した、経営を打ち出しています。

 

人材採用の動きについては、特殊な業界ということもあり、募集内容(タイミング、対象者など)が、微妙に一般企業と異なりますが、新卒、中途ともに、採用ニーズが旺盛です。

 

このページでは、日本テレビの中途採用求人の傾向、及び、社員の年収・給与水準、社内の労働環境についてまとめていますので、参考にしてください。

 

日本テレビ放送網(日テレ)の中途採用求人の傾向

日本テレビの中途採用は、時期によって募集対象となる職種が変わりますが、主なものをリストアップすると、下記の通りとなります。

 

<放送総合部門>

  • プロデューサー
  • 営業渉外、営業企画の立案・推進
  • コンテンツ事業全般
  • 編成、宣伝、人事、総務、経理、考査、法務などの業務全般

 

<技術部門>

  • 番組制作技術
  • 放送技術
  • 新技術・新規メディア事業の企画・開発
  • 社内外情報システムの企画・開発
  • ネットワーク構築

 

その都度、応募条件が異なるので、詳細については、個々に確認するようにしてほしいのですが、一つだけ補足すると、日本テレビの場合、ユニークな募集をかけるケースが、多々あります。

 

たとえば、過去には、『U‐26 既卒チャレンジ採用』というものがありました。これは、26歳以下の人を対象として、無条件で誰でも応募出来るとしたものです。

 

何の経験もないけど、テレビ業界にチャレンジしたいという人を、募集することを目的としたもので、実際、この制度を活用して、多くの人が、この業界に足を踏み入れることが出来ました。

 

こういったイベント的な採用制度がある反面、一般企業のように、経験豊富なベテランを、即戦力として採用するといったケースもあり、このあたりは、非常に多彩です。

 

求人情報の入手方法

日本テレビの求人情報は、下記のページにおいて、確認することが出来ます。(中途採用で、求人が出た時には、基本的に、このページに記載されると考えてください。)
http://www.ntv.co.jp/jinji/topics/tyuutomuke/

 

また、日本テレビは、転職会社経由でも、募集をかけているので、そちらに問い合わせることでも、求人情報を入手することが出来ます。

 

ベテランの募集について、頻繁に行われていることなのですが、自サイトでは告知せず、転職会社を通じてのみ、募集をかけるというケースがあるので、日本テレビへの転職の機会を模索している人は、公式サイトとあわせて、転職会社も押さえておくことを、オススメします。

 

このページの最後に、日本テレビの中途採用求人を扱っている、代表的な転職会社をリストアップしておきますので、参考にしてください。

 

※補足
転職会社が、保有する求人情報は膨大なものとなるので、転職先に希望する条件を伝えて、その条件を満たす会社を紹介してもらうといったことも出来ます。日本テレビ以外の会社にも、興味があるという人は、ぜひ、他社のことについても、聞いてみてください。

 

日本テレビ放送網(日テレ)の社員の年収・給与制度について

日本テレビ放送網(日テレ)に勤務する社員の年収ですが、職種別に幾つか事例を挙げると、下記の通りとなります。

 

  • 報道 30歳 年収1200万円
  • 報道 35歳 年収1500万円
  • 技術統括 30歳 年収780万円
  • 営業 30歳 年収1000万円
  • 編成 32歳 年収1000万円
  • 管理教育 30歳 年収1000万円
  • ディレクター 25歳 年収700万円
  • ディレクター 27歳 年収600万円
  • ディレクター 32歳 年収800万円
  • ディレクター 34歳 年収1100万円
  • 事業開発 課長 42歳 年収1700万円
  • 通信インフラ関連 37歳 年収800万円

 

日本テレビの給与体系は、基本給に、賞与が支給されるという形となりますが、年功序列ではなく成果主義をとっているので、実力さえあれば、年齢や勤続年数に関わらず、高収入を手にすることが出来ます。(ボーナスに関しては、会社の業績とも連動しています。)

 

上記の年収例を見て頂ければ分かりますが、日系企業としては、あらゆる業種の会社と比較しても、上位の部類に入るので、待遇面に関しては、文句なしですし、同時に、公務員のような安定性も兼ね備えています。

 

これは、業界の特殊性が反映されたものですが、テレビ不況と呼ばれるなかでも、その状況は変わらず、一般企業に比べても、はるかに恵まれた環境にあると言えます。

 

ちなみに、視聴率が大幅アップするなど、目覚ましい業績が出た時には、特別ボーナス(寸志)が出たり、食堂が無料で開放されたりするなど、ご褒美的なものも多いので、社員のモチベーションは高いです。

 

なお、福利厚生については、各種社会保険(健康・雇用・労災・厚生年金)が完備されているほか、退職金制度、日テレジョイセレクト(選択型福利厚生制度)、財形制度、住宅資金融資制度、新入社員住居資金融資制度、ライフサポート貸付制度、共済会、持株会制度など、こちらも非常に充実しています。

 

さらに、細かいことを言えば、社員食堂・カフェレストラン、診療所などが、整備されており、その内容は、かなり充実したものとなっていますし、会社保有の保養所が国内各地にあり、割安で利用出来るようにも、なっています。

 

中途採用で入社する時の注意点

中途採用の場合、前職までの経歴・実績を加味して、給与額が決まることになりますが、ここは、交渉次第という要素もあるので、会社側からの提示額に納得がいかない時には、そこで妥協せず、自分の希望を伝えて、キチンと交渉することをオススメします。

 

日本テレビは、給与水準が高いだけに、転職希望者が、提示内容に納得出来るケースが多いのですが、それだけに、不満が残る状態で決めてしまうのは、モッタイナイです。

 

(中途半端に、会社の意向を受け入れてしまうと、入社後、同僚との給与差が大きいことに気づき、後悔することにも、なりかねません。)

 

条件交渉が苦手という人は、前述した転職会社に、交渉の代行を依頼してみてください。彼らは、転職のプロなので、この手の交渉経験を豊富に有しています。

 

日テレの社内事情も把握しているので、状況に合わせて、うまく話を進めてくれますし、その結果として、条件アップに成功するケースが、多々あります。

 

交渉ベタな人が、自分で強引に進めるよりも、よほどうまくいく可能性が高いので、無理に自分一人で対応しようとせず、最初から任せてしまったほうが賢明です。

 

日本テレビ放送網(日テレ)の評価制度・就労環境について

昇給に関しては、1年に1度、給与見直しの機会があります。個人の成績と会社の業績も含めて検討され、比重としては、会社の業績のほうが高くなっているようです。

 

テレビ局ということで、実力主義の世界であり、特に製作部門だと、ドラマやバラエティーのプロデューサーは、実力さえあれば、20代でも務めることが出来ます。意見の通りやすさは、民放のなかでも、随一であり、一言でいえば、風通しの良い会社です。

 

(ちなみに、日テレは、アナウンサーから裏方まで、すべてのスタッフが、一丸となって、仕事に取り組む空気があり、この一体感は、なかなか、ほかのテレビ局では、実感出来ないものとなっており、この雰囲気も、モチベーションアップにつながっているようです。)

 

自分から手を挙げれば、色々なことに、挑戦させてもらえますし、そこで結果を出せば、評価が高くなり、さらに発言権が増します。

 

失敗が許されない場面が多く、緊迫した雰囲気になることもあり、そこは大変ですが、自分が携わった番組が、多くの人の目に触れるというのは、ほかの仕事では味わえない醍醐味と言えます。

 

教育制度について

日テレの場合、新卒、中途、いずれにおいても、新人研修の対象となり、 まず、導入研修を受講したうえ、様々な部署をローテーションで、勤務することになります。研修中に、リアルな現場を経験したうえで、 本人の希望と適性を考慮する形で、最初の配属先が決まります。

 

また、その後も、階層別研修、管理職研修が定期的に開催されており、自分のポジションに合わせて、適切な教育が、受けられるようになっています。

 

ワークライフバランスについて

番組製作の現場は常に忙しく、仕事はハードです。特に、入社したての頃は、仕事を覚えなければいけないということもあり、プライベートの時間は無いと考えたほうがいいです。

 

ただし、ある程度、仕事がこなせるようになったとしても、それほど、状況が劇的に改善されるわけではありません。ハードワークであることは変わりがないですし、緊急の呼び出しが日常茶飯事なので、プライベートの予定が、まともに立てられないというのが、実情です。

 

テレビ局への入社を希望する人だと、このあたりの覚悟は持っていると思いますが、こういったシビアな環境を受け入れて、それでも、やり甲斐があると感じられるような人でないと、まず続けることは無理な仕事です。

 

ただし、そうはいっても、最近はコンプライアンスの問題もあり、会社としても、社員の就労環境の整備に力を入れるようになってきており、残業時間を減らす取り組み、リフレッシュ休暇など、長期休暇を取得出来る取り組みを積極的に行っています。

 

そのため、今後は、ワークライフバランスを保って、働けるような職場に近づいていく可能性が高いです。(ちなみに、現時点における日テレの有休消化率は22.4%となっており、この業界においては、それほど悪くない数字です。)

 

女性の働きやすさについて

正社員、非正規社員に関わらず、能力勝負の世界なので、男性、女性といったことは、関係ありません。ハラスメントに対する目も厳しいので、女性だから働きづらいということは、まずないでしょう。むしろ、他業種の企業よりも、女性の自由度が高い会社と言えます。

 

ただし、テレビ制作という特性上、勤務時間など、あってないようなものです。突発的な事故、事件が起きれば、夜中や正月でも、即座に対応しなければならないので、プライベートはないということは、やはり頭に入れておいたほうがいいでしょう。

 

一方、管理部門であれば、ほかの業種と同じように、規則的に働くことが出来るので、テレビ業界で働きたいけど、家庭やプライベートも大切にしたいという人は、裏方の役目に徹するという選択もあります。

 

それほど製作は厳しいということになりますが、男性に負けないやる気と体力があれば、どんどん昇進していくことが出来ますし、重要な仕事を担当出来るようにもなるので、キャリア志向が強い人にとっては、やり甲斐がある職場だと思います。

 

日本テレビ放送網(日テレ)の転職先としての価値

日本テレビの給与水準は、他業種の一流企業と比較しても良く、福利厚生も充実しているので、待遇面は問題なしですし、やり甲斐がある仕事なので、プライベートを犠牲にしても構わないという人に対しては、オススメの会社です。

 

また、自分の能力で出世していける業界でもあり、日本テレビの場合、特に、その傾向が強いので、実力勝負の世界が好きな人にとっても、向いている会社と言えます。

 

逆に言えば、上記のようなことが、当てはまらない人にとっては、24時間365日、仕事に追われることになり、苦痛でしか、ないでしょう。

 

テレビ業界への転職を考える時点で、このあたりの事情は把握していると思いますが、この点について、よくよく考えたうえで、日本テレビへの転職の判断を下すようにしてください。

 

最後に、日本テレビの中途採用求人を扱っている転職会社をリストアップしておきますが、彼らは社内事情に精通しているので、このあたりの判断に迷うことがあれば、一度相談してみてください。プロの視点で、アドバイスしてくれるので、参考になるはずです。

 

また、繰り返しになりますが、転職会社は、様々な企業の求人情報を扱っているので、他社の求人を紹介してもらうのもオススメです。日本テレビ以上に、自分に合う会社が見つかるかもしれないので、関心があれば、ぜひ他社のことについても、話をしてみてください。

 

(特に、どうしても、日テレで働きたいということではなく、好条件の職場の一つ程度に捉えているのであれば、より条件の良い会社と出会える可能性は、少なくないです。)

 

<日本テレビ放送網(日テレ)の中途採用求人を扱っている転職会社>